資料・統計(2016年3月4日更新)

インフォグラフィックスで比較したスマートフォン利用実態調査

2016/2/19 MMD研究所

  • 企画書やプレゼンテーションにそのまま使えそうなインフォグラフィックスですね。
  • 調査として興味深いのは、「LINEは基本、instagramは女性」という部分でしょうか。

国内EC売上TOP500サイトにおける「リターゲティングメール」の導入調査レポート~2016年1月版~

2016/2/22 ナビプラス株式会社

  • CRM的な手法といえそうです。
  • この種のOne to One的手法は効果が見込めるのですが、実運用には相応の手間がかかるため、採用できる事業者はあまりないのが実情です。逆に考えると、そこにチャンスがある、ともいえます。

人手不足に対する企業の動向調査

2016/2/23 帝国データバンク

  • 人件費削減によるコストダウンは結局のところ企業活動としては後退に向かう戦略には違いないわけで、戦略の再考が必要な状況になりつつある、という状況でしょうか。
  • この部分だけ取り上げてもアベノミクスの成果は実際にある、ともいえるでしょう。

オークション/フリマサービスのスマホ、PCからの利用状況

2016/2/23 ニールセン・カンパニー合同会社

  • PCと比較するとなかなかスマートフォン経由でのECは発展しない、みたいな常識のようなものもこれまではありました。
  • 結局それはサービスの性格やUI設計の問題に過ぎなかった、ともいえるようです。

RBB SPEED AWARD 2015結果

2016/2/23 株式会社イード

  • ときおり思わず計ってしまう、回線速度の比較結果です。

2016/2/24 アイリサーチ(株式会社ネオマーケティング)

  • 生活インフラに属する部分なので一般に保守的な回答が多いだろう、と思いきや、かなりの層が乗り換えを検討しているようです。

電子書籍利用率、無料コンテンツは22.9%、有料コンテンツは16.5%、昨年と横ばい

2016/2/25 MMD研究所

  • なかなかブレイクスルーは訪れませんね。

ebook

Photo by J Brew via flickr.

ECサイト構築市場/ECサイト運営代行市場に関する調査結果

2016/2/25 株式会社矢野経済研究所

  • 拡大基調を予測。キーワードは「オムニチャネル」でしょうか。
  • 今後は越境ECの拡大も影響してきそうです。

平成28年1月「通信・放送産業動態調査」の結果(速報)(PDF)

2016/2/29 総務省

  • 明るい見通し、とはいえません。当然ではあるのでしょうが。

現在支払っているスマートフォンの平均月額料金は6,823円、大手3キャリアユーザーは平均7,433円、格安SIMユーザーは平均2,067円

2016/2/29 MMD研究所

  • キャリア側からすれば「いかにARPUを下げないか」というのは戦略上の要点ではあります。
  • いずれにせよ「優良ユーザーほどカモにされる」ような構図は(ガラケーの時代から変わっていないとはいえ)健全な構造とはいえませんよね。

2016年 後継者問題に関する企業の実態調査

2016/2/29 帝国データバンク

  • 同族外継承の増加はむしろ健全といえるのではないでしょうか。

「社内バレンタインを行った」人は35% 「ホワイトデーのお返しで欲しいもの」は、『ちょっと美味しいお菓子』

2016/2/29 株式会社リブ

  • お返しをもらう側としても「それほど重くないもの」が望ましいようです。

「東日本大震災関連倒産」(発生後5年間累計)の動向調査

2016/3/1 帝国データバンク

  • 被災による直接的な被害による倒産は1割未満、あとは消費マインド低下などによる間接的被害によるもの、とのこと。
  • いまでもまだ一部風評被害は発生しています。人の心理の問題なので、難しくはあるのですが。
  • ただ、このような明るさを含んだ調査結果も、同時に発表されています。

サイバーセキュリティ製品・サービス顧客満足度調査(1,000名以上の企業対象)結果

2016/3/1 株式会社イード

  • 要はそれぞれの企業が提供する製品・サービスについて得意分野が明確である、というような結果になっています。

2016/3/2 帝国データバンク

  • 活動を再開できている企業の半数は東日本大震災以前の売上水準を回復、とのこと。もっとも、中心は建設業界、ということのようですが。
  • ただ、事業再開の動きそのものは停滞している、という調査結果に。

自治体向けソリューション市場に関する調査結果

2016/3/3 株式会社矢野経済研究所

  • クラウド活用の普及による単価低下に起因する縮小圧はありつつも、マイナンバーや東京オリンピックへの対応、セキュリティ面での要請などで全体としては市場拡大が予測されています。

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